データセンターを経営している企業は、年々増えつつあります。もともとは電話通信系事業を展開していた企業がその電話の交換機を設置するデータセンターを作っていました。そして、その形態を活かして空きのある場所を貸し出し始めました。また、インターネットに特化したインターネットデータセンターを構築し、貸し出したのは外資系通信事業者が始まりのようです。そして、ITバブルのさなかに異業種からデータセンター事業を展開する企業も登場しました。例えば倉庫の会社や不動産会社です。普通に賃貸でビルを貸すよりも、ネット接続やサーバーの管理という付加価値をつけた建物の方が高い賃料で貸すことができるからです。そういったろいろな企業が参入するデータセンター事業の中で、元々の業種の強みを売りに競争をする企業が増えてきました。例えば、土地や建物はたくさんあるけれど、細かなサポートは弱いというところは、プロの方向けにできるだけ安い賃貸価格で売っていくということになります。また、多少価格は高くても、いろいろとサポートがあり全面的に面倒を見てくれるというサービスを売りにする、システムインテグレーターが運営しているところも出て来ました。最近ではクラウドコンピューティングサービスなど、新たな利用方法を提案する動きや、グリーンITなどの環境問題も考慮する動きも出て来ました。この過渡期を経て、データセンターはいろいろな需要に答えていく必要があるようです。