日本におけるデータセンターのはじまりは、逓信省(後々の郵政省と電気通信省)時代にさかのぼります。電話通信の普及に伴い、電話交換局として整備されたのです。その交換局の電話交換機がデジタル化されると共に、交換機の置かれていたスペースに空きが出るようになりました。NTTの管轄となっていた交換局のそのスペースは、一般に貸し出されるようになり、ADSL事業で利用されるようになりました。そのADSLとは、電話回線をデジタル通信専用として利用し、電話回線と併用するISDNよりも安定した通信接続を実現したために、一般に普及するようになったのです。一般の回線事業者が、大量のデータ通信を可能にするADSL事業で、装置を設置してコンピューターのネットワーク通信を支えるサーバを貸し出すようになって、データセンターの普及は盛んになりました。企業内のでデータ通信やデータ処理を、専門業者のシステムインテグレーター企業に外注し、システムインテグレーター独自のデータセンターを利用することが多かったのですが、こちらは企業内を専用線で結ぶために高価でした。それが2000年代に入ると、インターネット接続による安価な通信処理が可能となり、専用線の代わりにVPN(バーチャルプライベートネットワーク)を使って、データセンターの機器に外部から接続して、データの通信処理を行うようになりました。データセンターは、専門の事業者が運営管理しているので、電力や空調設備、セキュリティーといったインフラ整備がしっかりとしていて、自社で管理するよりも安心な部分があります。安価で安全なデータセンターの利用は、今後も増えていくことが予想されています。